内部統制おすすめアイテム

評価 2007年2月発行

目次　　　　全213P
1.会社のコンプライアンスとは何か
2.企業不祥事、企業の改革
3.日本人は「監視システム」に抵抗がある
4.コンプライアンスが果たされないとどうなる
5.リスクマネジメントの考え方
6.コンプライアンス体制を確立するのはトップの責務
7.会社は本当は誰ものか

　他の書籍で書き尽くされた論点がほとんどで、また「日本人は「監視システム」(SOX法)に抵抗がある」と、適用が迫ったこの時期に言われても・・。一年前ならまだしも、今この内容の書籍を出す意味がよくわかりません。
　わかり易さはありますが、コンプライアンス・内部統制・ＳＯＸ法どれを学ぶにしても、中途半端かと。(チョット　辛口すぎかな)

評価 2006年2月発行

目次　　　　全230P
1.3つの経済活動という基礎
2.3つの決算書は何のためにあるのか
3.経営活動にかかわる会計科目
4.投資活動にかかわる会計科目
5.財務活動にかかわる会計科目
6.経営分析のポイントと手順
7.新しい会計基準の知識

　当該書籍の最初に、読者対象者として1〜2年目の初心者と書かれている通り、内容的には基本項目が中心です。特徴としては、会社の会計を家計に喩えて説明しています。
　私には多少知識が付いているので、初心者の方に『家計に喩える』ということが、わかりやすいのかがよくわかりませんが、残念ながら当該書籍は、会社法に対応していませんので、どうせ学ぶなら他の書籍を、、、かと。

評価 2007年2月発行

目次　　　　全268P
1.内部監査の社内環境を考える
2.内部監査の最新動向を見る
3.内部監査事例を見る
4.内部監査計画を作成する
5.内部監査実施の準備をする
6.内部監査を実施する
7.内部監査結果を報告する
8.フォローアップ内部監査を実施する
9.ＩＴ監査を実施する
10.三様監査(ネットワーク監査)を考える
11.内部監査部員の研修・教育を考える
12.内部監査をアウトソーシングする

　当該書籍の内容は、内部監査についてある程度経験や知識がある、中級者向けであり、初心者にはチョット難しいように思います。現在、内部監査に携わっている方が、更なる内部監査能力ＵＰを目的に読むのにおすすめです。
　個人的には、意味のわからないカタカナや英字単語が多く(特に前半)、また「普通に日本語で書けばいいのに、何でわざわざ横文字にするの？」など思う箇所も有り、読む意欲を失い欠けたました。

評価 2005年10月発行

目次　　　　全223P
1.新会社法の全体像を知っておこう
2.設立のしくみ
3.株式のしくみ
4.新株発行・新株予約権のしくみ
5.期間のしくみ
6.計算のしくみ
7.社債のしくみ
8.組織再編のしくみ
9.会社をめぐる訴訟・公示制度のしくみ
10.その他こんなことも知っておこう

　全項目に、図解が添えてあるので読み易く理解し易い。一項目づつ見開きの2ページで完結されるように書かれ、専門用語やわかり難い語彙の解説が両脇に書かれている。
　ただ、発行が2005年なので、今から購入するのなら他の最近出された物の方がよいかもしれません。

評価 2006年7月発行

目次　　　　全230P
1.新会社法とは何か
2.事件を「内部統制」から読み解く
3.日本企業を変えるために−日本型内部統制

　前半が｢COSOフレームワーク」の機能、後半が過去に発生した不祥事の分析と内部統制による対策が、書かれています。新会社法の解説本というわけではない。
　前半に書かれている、COSOフレームワークの欠陥や実態などを知っても、実務にプラスになるのか疑問で、時間に余裕がある方にはいいが、取り急ぎ内部統制を学びたいという方には、別の書籍を選択したほうが、、、。

評価 2006年10月発行

目次　　　　全268P
1.会社法が会計制度をガラリと変えた
2.貸借対照表と損益計算書のつくり方
3.株主資本等変動計算書のつくり方
4.剰余金の配当と分配可能額
5.注記表のつくり方
6.計算書類に係る付属明細書のつくり方
7.事業報告とその付属明細書はどうするか
8.計算書類と決算スケジュール
9.用語の定義集

　会社法に関する書籍は数あれど、決算書(計算書類)の作成方法に特化している書籍はまだ多くはなく、当該書籍は有り難い一冊です。
　専門的な内容を扱っている割には、読み易くジョーク？も交じっているなど、堅苦しさをあまり感じさせず、苦にならずに読み進められた。
　ただ、当該書籍を読むには、旧商法のある程度の理解が必要(商法と会社法との比較による説明が多い)と思われます。

評価 2007年1月発行

目次　　　　全238P
1.貸借対照表は色眼鏡で見てみよう
2.損益計算書の数字は並べてみよう
3.キャッシュ・フロー計算書は会社の思想を創造しながら見てみよう
4.知っておくと役立つよく出てくる指標
5.ちょっとだけ気をつけたい連結財務諸表のツボ
6.決算書の情報を読み取るポイント

　貸借対照表、損益計算書やキャッシュフロー計算書の仕組みや読み取り方、よく聞く耳にする指標の解説などが図解入りで書かれています。
　内容としては、初歩的なものがほとんどで、経理や簿記を始めたばかりの人やこれから始める人向きです。
　ある程度実務経験がある人には、時間とコストのムダになるかもしれません。(あまりにも基本的項目ばかりで、、、)

評価 2006年12月発行

目次　　　　全205P
1.株券電子化って何？
2.株式等決済合理化法と株券電子化の経緯
3.株主の移行手続はこうする
4.発行会社の移行手続はこうする
5.株主の権利はこう変わる
6.株券電子化後の株式市場はこう変わる
7.株券電子化後の株主管理・事務はこう変わる
8.株券電子化の質権はこう変わる
9.未上場会社の株券不発行

　2006年6月まで(2009年1月予定)に上場企業の株券が一斉に電子化されます。また、2004年の商法改正で株券の不発行の選択が可能となり、2006年の会社法では、新設される法人は原則株券は不発行となりました。
　株券の電子化は、上場企業・非上場企業と株主等に少なからず、その対応が求められます。
　当該書籍は、株券の電子化に対する対応方法や影響をそれぞれの立場からまとめたものです。(現在のところ、電子化に関する唯一の書籍かと)

評価 2007年1月発行

目次　　　　全258P
1.企業改革法のインパクト
2.内部統制の構築
3.SOX法の実務への適用を学ぶ
4.日本版SOXへの対応、いよいよ実践へ
5.日本版SOX法への対応、経営会議で承認

　今まで出された内部統制やSOX法関連の書籍は、理論的だったり、報告案の解説が主で実務的ではなかったが、当該書籍は実際に何をどうするのかが、いろいろ見えてくる内容です。
　またドラマ仕立てで、SOX法対応の責任者に抜擢された主人公が、紆余曲折しながら構築して行く内容で、わかり易く・イメージもつかみ易い。
　現時点での、内部統制関連書籍では、一番のおすすめです。

評価 2007年2月発行

目次　　　　全171P
第?T部　粉飾決算と内部統制システム
1.粉飾決算とその動機
2.コーポレート・ガバナンスと内部統制システムの整備
第?U部　フローチャートで理解する内部統制システム
1.フローチャート作成の前提
2.売上高の計上から売掛金の回収までのフローチャート
3.仕入れの計上から買掛金の支払いまでのフローチャート
4.製造原価計算に関するフローチャート
5.実地棚卸の手続きに関するフローチャート
6.固定資産に関するフローチャート



　題名であるフローチャートの解説は、後半になります。フローチャート図は、産能大式やNOMA式で慣れた私にとってわかり難い図です。(部門線がなく、部門間の連携が掴み難い。)
　各業務フローに関しても、企業の現状に比しＩＴ絡みの処理が少なく感じる。また、どれがＩＴ絡みがわかり難い。
　処理の方法や手続きに関してはプラスになる面もあるが、以前紹介したフローチャート式ですぐに使える内部統制の入門と実践を私はおすすめします。

評価 2005年7月発行

目次　　　　全230P
1.コンプライアンスと日本の経済社会
2.コンプライアンスをゼロから考え直す
3.自動車メーカーにおけるコンプライアンスの誤り
4.金融機関の融資とコンプライアンス
5.雪印事件とはなんだったのか？
6.コンプライアンスとしての広報戦略
7.官公庁におけるコンプライアンスと「法令遵守」
8.コンプライアンスのための組織と人材

　司法機能が敏感に反応するアメリカと、『法令と実態が乖離』している日本とのコンプライアンスの違い、マスコミによる雪印事件での過剰報道など、他ではあまり見られない視点からの『コンプライアンス』が書かれているので興味深く読めます。
　書かれている内容としては、入門書より一歩上の内容と思われます。

評価 2002年9月発行

目次　　　　全254P
1.「コンプライアンス経営」とはどういうものか
2.公私混同をチェック
3.安全・適切な商品提供、十分な説明が必要な時代
4.不正競争を厳しく取り締まる時代
5.知的財産権保護強化の流れにどう対応するか
6.新しい労使関係の構築に向けたコンプライアンス経営
7.税法関連コンプライアンス
8.いまどき粉飾決算でとくなことは何もない
9.企業倫理コンプライアンス
10.情報管理コンプライアンス
11.グローバルな士やでコンプライアンスを考える
12.コンプライアンス経営のための弁護士活用

　書かれている内容はわかり易いのだが、何せ発行が5年も前であり、具体的な事例に出てくる企業不祥事や審議中の法案などが、古かったり・既に施行されているものだったりする。
　コンプライアンス事態の考え方は、そう違いはないのだろうが、情報の新鮮さがなく、読む気が薄れてしまう。他の書籍を選ぶことをおすすめします。