内部統制おすすめアイテム

評価 2005年10月発行

目次　　　　全223P
1.新会社法の全体像を知っておこう
2.設立のしくみ
3.株式のしくみ
4.新株発行・新株予約権のしくみ
5.期間のしくみ
6.計算のしくみ
7.社債のしくみ
8.組織再編のしくみ
9.会社をめぐる訴訟・公示制度のしくみ
10.その他こんなことも知っておこう

　全項目に、図解が添えてあるので読み易く理解し易い。一項目づつ見開きの2ページで完結されるように書かれ、専門用語やわかり難い語彙の解説が両脇に書かれている。
　ただ、発行が2005年なので、今から購入するのなら他の最近出された物の方がよいかもしれません。

評価 2006年7月発行

目次　　　　全230P
1.新会社法とは何か
2.事件を「内部統制」から読み解く
3.日本企業を変えるために−日本型内部統制

　前半が｢COSOフレームワーク」の機能、後半が過去に発生した不祥事の分析と内部統制による対策が、書かれています。新会社法の解説本というわけではない。
　前半に書かれている、COSOフレームワークの欠陥や実態などを知っても、実務にプラスになるのか疑問で、時間に余裕がある方にはいいが、取り急ぎ内部統制を学びたいという方には、別の書籍を選択したほうが、、、。

評価 2006年12月発行

目次　　　　全205P
1.株券電子化って何？
2.株式等決済合理化法と株券電子化の経緯
3.株主の移行手続はこうする
4.発行会社の移行手続はこうする
5.株主の権利はこう変わる
6.株券電子化後の株式市場はこう変わる
7.株券電子化後の株主管理・事務はこう変わる
8.株券電子化の質権はこう変わる
9.未上場会社の株券不発行

　2006年6月まで(2009年1月予定)に上場企業の株券が一斉に電子化されます。また、2004年の商法改正で株券の不発行の選択が可能となり、2006年の会社法では、新設される法人は原則株券は不発行となりました。
　株券の電子化は、上場企業・非上場企業と株主等に少なからず、その対応が求められます。
　当該書籍は、株券の電子化に対する対応方法や影響をそれぞれの立場からまとめたものです。(現在のところ、電子化に関する唯一の書籍かと)